THE HAUS これから家づくりを始める方にとっては聞き慣れない言葉や制度がたくさんあると思います。そのため、ついつい戸惑ってしまってせっかくの家づくりがストップしてしまう方も少なくないようです。そこで、家づくりに関するオトクな制度や仕組みをまとめてご紹介します。
＜＜目次＞＞
●総費用①本体工事費
●総費用②付帯工事費
●総費用③諸費用
●ローンはどこから借りる？
●ローンの返済方法は？
●どれくらい税金が減る？減税制度について
●どんなふうに優遇される？優遇措置について
●どんな補助金がある？補助金制度について
まずはおさえておきたい家づくりにかかるコスト
新築住宅を建てるためにはさまざまなお金が必要になります。その総費用の内訳は大きく分けて3つ。建物本体をつくるための「本体工事費」、外構や電気工事など建物以外にかかる「付帯工事費」、税金や各種手数料にかかる「諸費用」です。
さらに、土地をお持ちでない方は「土地代」、家を建ててからもメンテナンスなどの建物の「維持費」がかかります。
家を建てるときのお金の準備
新築住宅にかかる資金は、金融期間から借りる住宅ローンと預貯金などから出す自己資金を合わせて準備するのが一般的です。自己資金は総費用の2～3割あれば安心。
とは言っても、建てた後の生活費や教育資金などは確保しておいた方が良いので、預貯金額すべてを自己資金に充てるのは避けましょう。
ローンはどこから借りる？
住宅ローンは主に、商品の選択肢が多い民間ローンと、全期間金利が変わらないフラット35があります。銀行などの民間ローンは金利の種類や引き下げの内容はさまざまです。一方、フラット35は住宅金融支援機構と民間機関が提携して融資を行うもので、金利は窓口となる金融機関によって異なります。
ローンの返済方法は？
主に「元利均等返済」と「元金均等返済」があります。
■元利均等返済
毎月の返済額を一定にする方法で、毎回の返済額が同じになるように元金と利息の割合が調整されている返済方法です。返済額が一定なので返済計画が立てやすい一方で、返済当初は「元金」が減らない仕組みのため元金にかかる利息が多く、現金均等返済に比べて高くなります。
■元金均等返済
「元金」を一定の額で返済していく方法。元金を返済期間で均等に割り、残っている元金にかかる利息がプラスされる返済方法です。返済当初は元利均等返済に比べて毎回の返済額は多くなりますが、元金の減りが速いため総支払額が少なくなります。
家づくりをサポートするオトクな制度
家づくりを検討している人に対して、消費税増税による家を建てる人への負担を減らしたり、環境に配慮した家づくりを推進するために、さまざまな制度が拡充されています。
その制度は大きく分けて3タイプあります。
ひとつは、本来かかるはずの税金がかからない、または軽減される「減税制度」、ふたつめは、指定の設備の設置など一定の条件を満たした人にお金がもらえる「補助金制度」、そして、好条件で融資が受けられたり、商品がもらえる「優遇制度」です
どれくらい税金が減る？減税制度について
新築住宅を建てるときに活用できる減税制度はいくつかあり、上手に活用すれば大幅な節税につながる可能性も。代表的な減税精度を2つご紹介します。
■住宅ローン控除
住宅ローンの借り入れによる金利負担を軽減するための制度で、ローンを借りて住宅を建築すると、年末のローン残高の0.7%相当額が所得税・住民税から一定期間控除されるものです。ローン返済期間が10年以上、合計所得金額2,000万円以下の世帯が対象となります。
■贈与税の控除
家を新築したり購入する際に、父母や祖父母から購入資金として贈与を受けた場合、一定額まで贈与税が非課税となる制度。年間110万円（基礎控除額）を超える贈与には贈与税がかかりますが、2023年12月末までは一定額までは税金が非課税となります。非課税の上限額は住宅の仕様や性能等によって異なりますので、住宅会社にご相談ください。
どんなふうに優遇される？優遇措置について
環境に配慮した性能を持つ住宅など、一定の条件を満たした新築住宅を建てる場合には軽減措置の適用など優遇される場合があります。その代表的な住宅の特徴と優遇措置についてご紹介します。
■低炭素住宅
低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出量を減らす工夫が施された住宅のこと。地球温暖化に対する国民の意識の高まりを受けて、二酸化炭素排出量が少ない住宅の普及を促す目的で制定されました。低炭素住宅として認められると、「住宅ローン控除の控除額の拡大」「登録免許税の軽減措置の適用」といったメリットがあります。
■長期優良住宅
長期優良住宅とは、一般の住宅よりも長い期間にわたって安心して暮らせる住まいのことです。頻繁に建て替える必要がないため、低炭素住宅と同じように地球環境にやさしいという観点から、減税制度や補助金などでさまざまな恩恵が受けられます。ただし、劣化対策や耐震性、バリアフリー性、省エネルギー性など、多様な性能項目を所轄行政庁に認められた場合に限り利用できます。
どんな補助金がある？補助金制度について
新築住宅に給付される補助金は、環境省や経済産業省などが管轄するものや市町村などの自治体が給付するものなどさまざまあります。その一部をご紹介します。
■ZEH（ゼッチ）補助金
ZEHとはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、使うエネルギーと創るエネルギーの量がほぼ同じになる住宅を指します。国が定めたZEH住宅の基準を満たした住宅に105万円の補助金が給付されます。
■その他市町村住宅関連補助金
都道府県や市町村ごとに独自の補助金制度を設けている場合があります。例えば、地場産材を利用する際に給付される補助金や子育て世代に対する補助など、内容や条件などさまざまありますので、新築を建てる地域に活用できる補助金があるかリサーチされることをおすすめします。
いかがでしたでしょうか。この記事が皆様の家づくりの一助になれば幸いです。ここでご紹介した内容や補助金額などは現時点のもので、変更になる場合があります。必ず住宅会社にご相談、ご確認ください。ザハウスでも家づくりのご相談を随時承り中です。ぜひご利用ください。
ザハウスの家づくり相談会はこちら